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健康食品の被害相談が「減った」本当の理由は…… [健康情報、本当の話]

健康食品については、それ自体が健康被害を発生する場合があることと、その売り方が薬事法違反だったり、マルチや○○商法に用いられる、つまり悪徳商法であったりすることから、消費生活センターの相談の多さは、年齢層にかかわらず例年上位に入っています。


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消費生活センターの「危害発生件数上位10商品・役務の推移」というデータによると、2002~2005年度までは第1位が「健康食品」だったほどです。

変な感心をするわけではありませんが、第1位というのは、どんなことでもなかなかとれるものではありません。



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いずれにしても、改めて、健康食品被害が多いのだな、ということがわかります。

ところで、その健康食品の相談。2006年度からは「エステティックサービス」にその座を譲りました。

「健康食品」は、悪徳商法として見るならば、統計ではもっとも深刻な商品ではなくなったということになります。

この現象は、2つの見方ができます。

ひとつは、薬事法違反の悪徳商法が摘発され、健康食品に過剰な期待を抱かないよう、その実態を伝える活動も進んだことで、国民・消費者の間に冷静な判断がされつつあるということです。

たとえば、2004年10月に結成された、薬剤師らでつくる仙台市のNPO法人「ふぁるま・ねっと・みやぎ」は、健康食品の正しい知識を伝える出前講座を各市民センターで開催しています。

同団体は、「医薬品と保健的食品についての情報や利用法の実態を把握し、最新の科学的知見を収集する一方、関係団体等と連携をとりつつ、地域の学習会やイベントを通じて、一般の皆さまが医薬品や食品を適切に利用するための支援を行」(公式サイトより)うといいます。

こうした善意の団体が質的にも量的にも広がり、国民・消費者の価値観を忖度しつつ、最新の科学情報を啓蒙する活動がより活発に行われれば、悪徳業者もエビデンスのない「自称健康食品」もお呼びでなくなるときが来るかもしれません。

ただ、あまり拙速にその方向を目指す余り、ともすれば、健康食品=非科学だからと頭から否定し、語ることすらタブーとするような風潮から、



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健康食品への関心を語りにくくしているような現状ができてしまい、患者やその家族は相談もしづらくなったのではないか。

つまり、被害相談が水面下に潜っていることはないのか、という懸念も一方ではあります。

私はむしろ、その方が理由としては有力なのではないかと思います。

だって、何年も続けて1位だったのが、急に順位を落とすのはおかしいですよね。健康食品産業が衰退した様子もありませんしね。

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